英語教材クチコミランキング

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英語教材の選ぶ観点
2010年には様々なニュースがお茶の間を騒がせましたが、その中でビジネスマンから注目を集めたニュースとして、「楽天が社内公用語を英語にする」というものがありました。
これは、楽天の社内で連絡やコミュニケーションとして使う言語を日本語から英語に完全にシフトする、というもので、楽天の三木社長は「その時点で英語を話せない社員は解雇する」とまで言い切っています。
その後、ファーストリテイリングなどいくつかの大企業からも、社内公用語を英語にするとの発表があったのは、まだ記憶に新しいところです。
しかし、何故このような動きになっているのでしょうか。
日本経済は不況真っ只中で、日本という狭い市場だけを視野に入れていては、世界の名だたる大企業とは戦っていけないと判断されているからです。
また、優秀な人材を世界から集めるという意味でも、日本でしか使われていない日本語を社内公用語としていてはいい人材は集まらないでしょう。
日本にある企業なのだから日本語でいい、それでは海外の優秀な人材は日本以外のところに流れていってしまいます。
日本市場だけを視野にいれている中小企業ならいざしらず、海外市場を視野に入れる大企業では、今後楽天の様に社内公用語を英語とする企業が増えていくでしょう。
特に、海外市場への売込みが必要な分野、例えば自動車や電化製品などを扱う企業では特にその動きは顕著となるのではないでしょうか。
日本で売っているだけではけでは日本経済の閉塞感は拭えませんから、それに従事する社員達にも英語が必要になる日はそう遠くないのかもしれません。